「被爆80年の原水爆禁止2025年世界大会に向け、核兵器廃絶への決意を新たにしよう」―。愛知県商工団体連合会（県連）は7月22日、「今こそ語ろう商売と平和」と題して学習会を開き、13人が参加しました。
　県連の森雅欣平和部長＝溶接＝が「原水爆禁止世界大会に向け、商売人らしい学習会にしよう」とあいさつ。
　愛知県原水協代表理事で、被爆2世の大村義則さんが講師を務めました。大村さんは、昨年12月にノルウェー・オスロで開かれた日本被団協のノーベル平和賞の授賞式や、5月に米ニューヨークで開催されたNPT（核拡散防止条約）再検討会議準備会合にも参加しています。
　軍人だった大村さんの父親は長崎で被爆。しかし、そのことを語らず、被爆50年目に、町内の広報誌に“私は長崎で被爆した。もう戦争はしてはいけない”という要旨の短いコラムを載せ、それを大村さんが偶然見つけました。核兵器廃絶の運動を推進する大村さんは「何度も父親に尋ねたが、語りたがらない。たまに話すことをつなぎ合わせて、少しずつ分かってきた」と話しました。
　多くの被爆者が語りたがらない原因について「日本も、米国も原爆の実態を隠した。就職や結婚で差別や偏見も多く、隠し通した人も少なくない」と解説。「被害に遭いながら、一生、傷を背負って生きてきた、その思いを将来に伝えるのも、原水禁世界大会の大きな役割」と強調しました。「日本でも約４割の自治体が、日本政府に核兵器禁止条約への参加を求める意見書を採択した。粘り強く声を集め、運動を続けることが大切」と力を込めました。
　世界大会への参加予定者は「11年前、広島に行ってから、3・1ビキニデーや世界大会に何度か参加。常に新しいことを知るので今回も多くのことを学びたい」「被爆者や被爆2世の思いに感銘を受けた。この思いを胸に参加したい」「コロナ禍で、生業である旅行業が平和産業であることを実感した。核兵器の恐ろしさ、戦争の怖さをもっと学びたい」などの決意が寄せられました。