「昨年に引き続き御見舞金を賜り誠にありがとうございました（中略）大正民主商工会の皆様の温かいお心遣いを力に町一丸となって復興に努めてまいります」―。石川県能登町の吉田義法町長から「5月吉日」付で、大阪・大正民商宛てに、こんな「御礼状」が届きました。同町出身の藤田直樹会長＝建設＝が5月1日、町役場を訪れ、民商で集めた募金7万4千円を届けたことへの謝礼です。藤田会長は「実家はコメの兼業農家。貧しくて苦労したけど、生まれ育った町には愛着がある。兄弟たちと毎年、母屋と墓の掃除をしに帰ってるんや」と話します。
　2024年1月1日、能登半島地震が発生。直後の理事会で、藤田会長が故郷への不安を口にすると、当時の小山和則副会長（故人）＝ワイヤーロープ製造＝が、空のティッシュ箱を持ってきて「みんなで、これに募金しようや！」と呼び掛け、多くの役員が応じました。その後の「新年団結もちつき」でも募金を呼び掛け、多くの会員が協力。藤田会長が同年5月、募金10万円を町に届けました。
　以来、年2回ほど募金を届けています。毎年5月に開いている「ふるさと平和まつり」でも、2011年の東日本大震災を機に東北と石川県への募金を集めています。
　藤田会長は言います。「震災時に寸断され、復旧してからも、でこぼこで走りにくかった『のと里山海道』は随分、真っすぐになり、被災建物の解体も一段落ちついた。でも、若い人が離れてしまい、果たして復興できるのか…。今後も継続支援が必要で、民商の助け合いの精神が大切なんや」