核のない世界へ　原水爆禁止2013年世界大会＝長崎

　原水爆禁止2013年世界大会・長崎が7日から9日まで開かれ、全国の民主商工会（民商）からも多くの会員らが参加しました。68年前の原爆による惨劇を二度と繰り返さないことを誓い、2015年核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に向けて、運動を前進させる大会となりました。

参加者とフィナーレ　大会成功を喜ぶ国分会長

　長崎市民会館体育館で7日に開かれた開会総会には、6500人が参加しました。
　長崎市の田上富久市長、日本原水爆被害者団体協議会の谷口稜曄代表委員があいさつ。
　大会議長団である立命館大学の安斎育郎名誉教授が主催者報告しました。国連代表のアンゲラ・ケイン国連軍縮問題担当上級代表の講演が代読され、舞台には各地域から集められた「核兵器全面禁止のアピール」署名数である約303万人分の数字が書かれたパネルを掲げた代表が登壇。全国商工団体連合会（全商連）の代表として国分稔会長も登壇しました。
　1982年の第2回国連軍縮特別総会で自らの被爆した写真を掲げながら核兵器の恐ろしさを訴え、7月6日に亡くなった山口仙二さんをしのび、参加者全員で黙とうを捧げました。
　8日には、全商連が運営責任団体となった第9分科会「核兵器廃絶とくらし」が行われ、全国から約100人が参加しました。
　特別企画では、ドキュメンタリー「もうひとつのアメリカ史」を制作した映画監督のオリバー・ストーン監督が被爆2世や青年と対談しました。ストーン氏は「この大会に参加している皆さんが日本の良心を代表している人々。歴史を学ぶことこそが過去の過ちを繰り返さない道だ」と呼びかけました。
　大会決議「長崎からのよびかけ」を採択し、日本原水協の安井正和事務局長が行動提起を行い、「署名をさらに広げ、被爆国としての役割を果たすとともに、核兵器、原発のない平和な世界を実現させよう」と訴えました。